会計

税理士が会計freee導入を支援する理由

会計ソフトのfreeeには認定アドバイザー制度というものがあり、freeeに精通している税理士に対して株式会社フリーから公式にお墨付きが与えられます。

freeeの認定アドバイザーになりました

ネット環境があればいつでもどこでも会計処理が可能なクラウド会計に興味があり、中でも専門家から見ると使いにくいが会計知識がない人が使うと使いやすいと言われているfreeeに興味があり、認定アドバイザーに登録していただきました。

今ソフトを使って自分の取引を登録したり、顧客の取引を登録したりしていますが、なるほど仕訳の概念を理解している人からみると「あれ?この取引の相手勘定はどうなっているの?」と思うようなところがあったり、「この取引はこういう仕訳にしたいんだけどどうすればいいの?」と思うところがあったりします。

しかし、会計知識がない人が入力する場合、複式簿記に習熟した人が常に考えてしまう「相手勘定は?」という発想は無いでしょうから、会計freeeのインターフェースは導入しやすいと思います。

いかに手数を減らすかを追求している会計freee

会計freeeは「このデータは確実にこの仕訳になる!」というようなケースの場合、例えば銀行口座と同期してデータを吸い上げた瞬間仕訳の登録が完了するなど、できるだけ手数を減らすことが考えられています。

ネット環境さえあればいつでもどこでもというクラウド会計はすべての会計ソフトベンダーが採用しなければ生き残れない時代になってきていますが、この会計ソフト自身が仕訳を覚えて自動で登録していくという機能も必須の機能になってくると思います。

会計処理の手数を減らすことは、省力化だけではなく入力ミスを防ぐ効果もあります。資料を見ながら手で打ち込む際には数字を打ち間違えたり、勘定科目の選択を間違えたりする可能性がありますが、データの取り込みから取引の登録まで人の手を介さなければ間違えようがありません。また、不正を目的とした取引の改竄も難しくなります。

ITリテラシーの差が生産性の差を生む時代

クラウド会計を駆使することで、少ない労力でより正確な会計処理が可能になってくるとすれば、税理士業界でも今後ますますITリテラシーが重要になってきます。前職でも感じでいましたが、少子高齢化でスタッフ業務を担当できる人材は少なくなり、ITがそういったスタッフの代替になってきつつあります。

こうして、自分一人でできないことをやってもらうために「従業員を雇う」という発想から、「ITにやってもらう」、「業務の一部を外注する(そしてその外注先でもITを駆使して省力化する)」というのが当たり前になってくると、今まで組織の在り方も当たり前ではなくなってくるのではないでしょうか。

会計freeeにご興味がある方、会計freeeを使う税理士をお探しの方はお問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。初回のご相談は無料です。