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昨日の例会で聞いた「ペルソナ」という言葉

昨日は同友会で所属するブロックの毎月の例会にZoomで出席しました。経営者が自社について発表し、経営課題について皆で話し合うというもので、とても勉強になりました。経営全般の他社事例を聞くのは面白いのですが、今は業務提供のために税務・監査・コンサルティングに関する様々な分野の勉強が必要な状況で、なかなか時間が取れないのですが、できるだけ興味があるものには積極的に参加して運営についても協力したいと思います。

カフェの経営についての話だったのですが、その中で参加者の方がよく「ペルソナ」という言葉を使っていました。ペルソナというの言葉自体は私は知っているのですが、経営というテーマでこの言葉が使われているというのは初めて知りました。

ペルソナというのは心理学用語で、「仮面」という意味です。例えば私は、この文章を読んで受ける印象の通りの人物ですが、家庭内や友人と交流している時など場面によっては全く別の印象を受けると思います。この、人が時と場合によって使い分けている表面上の人格のことをペルソナと言います。劇で仮面を付け替えて別の人物を演じるところからきているようです。

しかし、例会で使われているペルソナという言葉はこのペルソナとはどうやら違うもののようでした。どちらかというと、私の知っている言葉ではキャラクターに近い意味合いで使われている印象を受けました。

そこで調べてみると、マーケティング用語としてのペルソナという言葉があるというのが分かりました。こちらのペルソナは自分が提供するサービスやモノを売りたい対象を、実在する人物のように設定していくものです。以前はターゲットという言葉で、「30代~40代の独身女性」とか「子育てが終わった主婦層」とか「缶コーヒーが好きなビジネスマン」とか一定の幅を持って対象を明確化していましたが、それを精緻化してまるで小説の人物のように名前から年齢、趣味や特技といったところまでリアルに作るというのがペルソナになります。

ただ例会の中ではターゲット≒ペルソナのような使われ方をしている場面もあったので、人によって言葉の捉え方が違うのかもしれません。

かつて勉強法のブログを書いていた時などは「こういうブログないかな」と探していて見つからなかったので自分で書き始めてしまったという経緯があります。こういう風に、自分が欲しいものを提供するというのも、自分をペルソナとしてマーケティングを行うというものになるのだと思います。

ペルソナ・マーケティングの落とし穴

この話は、なるほどと思ったのですが一方で一つ明らかに注意が必要な点があると思いました。それは、そのペルソナを自分で設定するため、自分の都合の良い属性を付加できてしまうという点です。極端な例になりますが、「自分の会社のファン」という属性を付加してしまうと、「これだと単価が高いかな?でもペルソナは自分の会社のファンだからこれぐらいの価格でも許容されるだろう」とか、「1日に何回もカフェに行きたがる」という属性を付加して「この人が1日に3回うちの店に来てくれて売上3倍」とか、ここまでわかりやすくはないにせよ、現実的ではない設定にしてしまい、よく考えるとそんな人は現実にはいないという事もあり得ます。

私のサービスにおけるペルソナ

自分のサービス提供においてのペルソナというのはいったいどういうものだろうと思い、ざっくりですが作って見ました。

①基本情報
 年齢:45歳 性別:男 居住地:福岡県福岡市
②学歴・職業
 大学:九州大学工学部 業種:製造業 役職:代表取締役 
 最終学歴:大学院卒 
③生活パターン
 起床時間:7時 通勤時間:30分 勤務時間:9時間 就寝時間:1時 
 自炊派か外食派か:自炊派 休日の過ごし方:家族と出かける
④性格、生活での実感
 価値観:世の中の役に立ちたい、真の価値を提供したいと思っている
 物の考え方:合理的、誠実
 困っていること:決算書が読めず、上手く経営に生かせない
 興味があること:会社を良くしていくこと
⑤人間関係
 家族:5人家族(妻・長男・次女・三女)
 友人:大学や高校の友人が数人
⑥収入、貯蓄性向
 収入:会社からの役員報酬100万円/月
 貯蓄性向:必要な事にはお金をかけるがあまり無駄遣いしない
⑦趣味や興味
 インドア派かアウトドア派か:インドア派
 趣味:読書、工作
⑧インターネット利用状況・利用時間
 利用状況:調べ物などでよく利用している 利用時間:1日2~3時間
⑨所持しているデバイス
 ノートPC(Mac)・スマートフォン・タッチパッド
⑩流行への感度
 経営に関しては感度が高く、一般的な流行については疎い

地理的に近くに住んでいる会社経営者で、顧問税理士としてだけではなく、経営全般の雑多なテーマについての相談相手を探していて、そのためにある程度顧問料が高額になっても役員を社外から招へいすることを考えると安いと考えている…といったイメージです。


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